投稿者: - 2000年頃までは香害は存在しなかった
- 香料の多用によって嗅覚疲労を起こし、ニオイがわからない人が増加
- 香料に対する常識の崩壊 医療関係者は正しい常識を伝えていこう
- 香害によって医療や介護が受けられない問題が起こっている
- 化学物質過敏症(CS) 有訴者の70％が柔軟剤、洗剤、除菌剤等の臭気で症状発現—CSが生物学的疾患であるという証拠は確固たるものである
- 医療・介護・教育関係者向け啓発資料
2025.3.1 更新
2000年頃までは香害は存在しなかった
30年ほど前までは香料の匂いを漂わせるのはナイトクラブやプライベートの遊びの場に限られ、医療機関では香りは禁忌、飲食店に香水をつけていくことはマナー違反、学校や会社などに香水をつけていくことは基本的に避けるべきというのが常識でした。除菌や消臭は主に通常の洗濯や日光、熱湯で行われ、たまにふきんをさらし粉（カルキ）で消毒するくらい。一般家庭で日常的に化学物質を使って除菌・消臭をする習慣はありませんでした。
2000年頃に香料入り洗剤や柔軟剤の販売量が増え、P&Gがファブリーズを発売、除菌・消臭ブームが起こりました。次に2008〜9年に洗濯物に強い香りをつける柔軟剤、花王のフローラルハミングやP&Gのダウニーなどが販売されるようになり、あらゆる日用品に香料を入れる香りブームが起こりました。2010年頃には「いつまでも香りが長持ち」を売り文句にしたマイクロカプセルなど徐放技術を使った製品が発売され、2008年頃から国民生活センターに強い香りで体調を崩したという相談が多く寄せられるようになりました。香害の始まりです。
ダイオキシン・環境ホルモン対策国民会議 パンフレット『STOP!香害ー香りに苦しんでいる人がいます』
香料の多用によって嗅覚疲労を起こし、ニオイがわからない人が増加
2018年頃から柔軟剤や合成洗剤のマーケティングはさらに加熱、「香り」や「抗菌消臭」を長持ちさせる徐放技術がエスカレート。「12週間香りを楽しむ」などと宣伝しているが、一度使用すると12週間どころか、何をやっても完全に香料や抗菌剤が落とすことができないような仕様の洗濯用品が販売されるようになりました。それらを日常的に使う人が激増し、現在は環境中に香料マイクロカプセルがどんどん蓄積している状態です。
その「香り長持ち」商品で洗濯した衣類から「移香」するというやっかいな問題も起きています。香料が使用者が座った場所、触った物から他人の体や持ち物に移香するだけでなく、空気中に漂う香料・抗菌マイクロカプセルが服、また服を貫通して下着や肌、髪にまでくっついて洗ってもなかなか取れないという香害被害が起こっており、商品や公共物からも香料のニオイがしています。無香料の製品を使う人にとってはどこにいっても何もかもが香料臭いのですが、日常的に香料入り製品を使っている場合は嗅覚疲労を起こしているため、自分が出しているニオイも移香しているものから出るニオイもわからなくなっています。
香料に対する常識の崩壊 医療関係者は正しい常識を伝えていこう
このような状況で、かつては香料が禁忌だった医療機関で看護師や医師が、介護施設で介護士やケアマネージャーが、病気や事故で瀕死の市民の救命を担う救急救命士や警官も、香り付き消しゴムや香水、化粧品は禁止している学校の教師、乳児や幼児を預かる保育士までもが強い香料臭、合成洗剤臭を放っています。禁香料が常識だった寿司屋や蕎麦屋にまで強い香料臭を放つ客が入ってきたり、移香現象によって料理や食品から香料臭がするという信じられない状況になってしまいました。
また、窓を閉めていても近隣から侵入してくるべたべたする香料マイクロカプセルで自宅が汚染されたり、その結果化学物質過敏症を発症するなど数年前までは考えられなかったような驚くべき被害も激増。公共の建物や公共空間の空気環境が悪化し、具合が悪くなるので子供が学校に行かれない、労働者が雇用者の理解を得られず退職を余儀なくされる、また下水で処理できずに水循環に入り込んだ香料のために水道水や魚介類から洗濯用品の「香り」がするなど深刻な環境汚染までもが起こっています。
現在最も深刻な香害被害が起こっているのは医療機関や教育機関と言えます。医療従事者が使用する洗剤や柔軟剤のために医療や介護を受けることを諦めている人たちがいます。生命の危険があるような傷病で苦しんでいても医療を受けられない、救急車にも乗れないという事象が起こっています。
同級生や先生が使う柔軟剤や合成洗剤のために学校に行かれない子供も増えています。
また、柔軟成分、また抗菌消臭成分として柔軟剤や合成洗剤、抗菌・消臭スプレーやグッズ、制汗剤などに使われる第四級アンモニウム塩が脳の支持細胞を損傷することもわかってきました：https://www.natureasia.com/ja-jp/life-sci/research/14851）さらに、香料を長持ちさせるために添加されるフタル酸エステル類は環境ホルモンであり、生殖毒性、発達毒性、神経毒性があります。これらを含む洗剤臭・柔軟剤臭で汚染された空気を子供達が一日中吸わされている、人権侵害も甚だしい公害が香害です：（https://www.ne.jp/asahi/kagaku/pico/research/phthalates_master.html）
日本医師会、全日本民医連も柔軟剤や合成洗剤が化学物質過敏症やアトピー性皮膚炎の原因になることを注意喚起しています。
全国保険医団体連合会の機関誌『月刊保団連３ 2022. No.1366』に香害・化学物質過敏症の特集『「香料」にひそむ健康リスク—化学物質による不調を見極めるために』が掲載されました。香害問題の各ジャンルの第一人者が執筆した香害に関する記事が無料ダウンロードできます。：https://hodanren.doc-net.or.jp/books/hodanren22/gekkan/2203.html
- 『インタビュー 空気に漂う危険な物質 柳沢幸雄』
- 『インタビュー 香害で社会生活を奪われた人々 渡辺和彦』
- 『化学物質過敏症を見落とさないために —各診療科へのお願い 小倉英郎』
- 『香害を引き起こすものは何か 水野玲子』
- 『化学物質による苦しみは「過敏」なのか 当事者を孤立させる社会 斉藤吉弘』
香害によって医療や介護が受けられない問題が起こっている
医療関係者や介護者が使用する柔軟剤など香り付き洗濯用品で健康被害が起こるために医療を受けられない、また要介護者が介護を受けられないという問題も起こっていますが、改正によって令和6年4月から民間事業者にも合理的配慮が義務付けられた障害者差別解消法によって「柔軟剤などの使用を控えることは合理的配慮」にあたると国会で認められました。医療機関に於いても同様であると考えられます。01-2_1_05 国政政党/国会議員の香害への取り組み2023-2024『2024年2月27日衆議院 予算委員会第五分科会』
また、2023年11月16日 参議院 厚生労働委員会では、障がい福祉サービスの指定基準において、訪問系サービスの指定事業者は正当な理由がなくサービスの提供を拒んではならないと定められているので、化学物質過敏症の方も含め正当な理由がなくヘルパーが派遣されないということがないようにしなければならない旨、自治体、障がい福祉サービス事業者へのに対して適切な方法で周知を進めること、化学物質過敏症に関わる事案について、障害者差別解消法による合理的配慮として福祉事業者向けガイドラインに掲載をし、事業者に履行を求めるかどうか検討を進めるとの武見厚生労働大臣の答弁がありました。01-2_1_05 国政政党/国会議員の香害への取り組み2023-20224 『2023年11月16日 参議院 厚生労働委員会』
2024年3月25日付で、厚労省の障害保健福祉関係の主管課長会議の資料が厚労省ホームページに掲載されました。この中の125～126ページで、訪問系サービスにおいての「化学物質過敏症の利用者に対する配慮について」という項目があり、５省庁連名香害啓発ポスターを各管内の障害福祉サービス事業所等に情報提供するように依頼、また化学物質過敏症の利用者へのヘルパー派遣拒否の事例を挙げ、正当な理由なく、訪問系サービスの提供拒否がないよう対応を求めています。
化学物質過敏症(CS) 有訴者の70％が柔軟剤、洗剤、除菌剤等の臭気で症状発現—CSが生物学的疾患であるという証拠は確固たるものである
「香害は心理的・精神的な障害」と不適切に捉えられてきましたが、令和4年度の厚労省の調査では、「CS（化学物質過敏症）有訴者の70％の症状発現の契機は柔軟剤、洗剤、除菌剤等の香り(臭気)であり、生活衛生上、香料の使用は十分に考慮される必要があると考えられた」と、結論づけています。
厚生労働科学研究費補助金（難治性疾患政策研究事業）（分担）研究報告書『化学物質過敏症候群患者の中枢感作検証』 ：https://mhlw-grants.niph.go.jp/system/files/report_pdf/202211048A-buntan8.pdf
化学物質過敏症は、2009年厚生労働省によって「中毒」の項目に分類され、病名登録をされた保険適用の病気であり、精神疾患ではありません。詳細は当館記事 01-4_2_01_化学物質過敏症は公害病をぜひご参照ください。
また、カナダのオタワ大学医学部Molot医師らの2023年のレビュー論文では「化学物質過敏症が生物学的疾患であるという証拠は確固たるもので、もはや「議論の余地がある」とは言えない」と結論しています。
香害図書館は香害について興味を持った方、香害に困っている方、また香害をなくしたいと願う方が必要な情報に迅速にアクセスすることを目的として、香害被害当事者によって2021年春に設立された非営利のボランティアサイトです。2018年に他人が使用する柔軟剤によって突然化学物質過敏症を発症、当時は香害に関する情報もまだ少なく、一体何が起こっているのか調べているうちに集まったたくさんの情報の中から役に立ったものを広くシェアしたいと思い、設立しました。記事は館員、また寄稿者によって随時追加、更新されます。
原因不明の体調不良、ひょっとして自分やお隣さん、職場の同僚や学校の職員や同級生が使っている柔軟剤や香料入り日用品のせいではないか、と心配になっている方は多いと思います。近畿大学の東 賢一准教授、京都大学名誉教授 内山巌雄博士らが2012年に行った調査では、日本で化学物質に過敏症状を持つ⼈は最新の研究に基づくと人口の7.5％、約700万人との推計がなされました。2017年に新潟県看護大学の永吉准教授が新潟県上越市内の小中学校生に取った化学物質過敏症に対するアンケートでは12.1%の児童に化学物質過敏症の兆候が見られました。
「香害は心理的なもの、化学物質過敏症は精神病である」という誤った言説がありますが、化学物質過敏症は令和4年度の厚労省の調査では、「CS（化学物質過敏症）有訴者の70％の症状発現の契機は柔軟剤、洗剤、除菌剤等の香り(臭気)であり、生活衛生上、香料の使用は十分に考慮される必要があると考えられた」と、結論づけています。
また、化学物質過敏症は、2009年厚生労働省によって「中毒」の項目に分類され、病名登録をされた保険適用の病気であり、精神疾患ではありません。詳細は当館記事 01-4_2_01_化学物質過敏症は公害病をぜひご参照ください。『カテゴリー: 01-4 香害と化学物質過敏症の関係』には他にも関連情報があります。
日用品の中には化粧品や食品と異なり成分公開の法的義務がないものがあり、その場合の成分表示は完全にメーカー任せになっています。石けんや洗剤、漂白剤などは雑貨工業品という項目の家庭用品品質表示法の指定品目なのである程度の成分開示義務がありますが、柔軟剤や消臭剤など表示義務の全くないものもあり、現在ラベルやメーカーのウエブサイトに公表されている成分は全成分のほんの一部に過ぎません。特に香料に関しては「香料」とだけ表示されているものが殆どで、現在よく香料に使われる3～4000種類の化学物質のうち何がどのくらいどの製品に使用されているかは日本では全くのブラックボックスです。
香害は多くの化学物質による複合汚染であると考えられていますが、化学物質の安全性のテストは物質単体で行われ、複合的に使用された場合の治験はされていません。また安全性のテストは主に皮膚への影響が調べられており、吸入毒性など他の毒性はほとんど検査されていません。長期的な毒性についても検査されていません。（02-2_1_01 香料成分の毒性と規制を参照）香害は特殊な体質や病気、ましてや心理的な問題ではなく、花粉症のようにある日突然誰にでも起こりうる化学物質による公害です。
ここ数年「香りを長持ち」「抗菌・消臭を長持ち」させるという目的でマイクロカプセルなどの超微粒子を使った徐放技術が日用品にも使われるようになり、香害被害はさらに深刻化しました。マイクロカプセルはプラスチックの膜（壁材）の中に香料や殺菌剤などを封入して繊維に付着させ、動きや温度の変化、摩擦などでカプセルが少しづつ破裂してはプラスチックのかけらと化学物質を撒き散らします。香料や殺菌剤の毒性だけでなく、強接着性のマイクロカプセルのかけらがPM2.5以下の超微粒子になって大気や水、土壌を日々汚染しつづけるという深刻な環境破壊もひきおこしています。
マイクロカプセルなどの超微粒子が付着した衣類や物品、家屋は柔軟剤などの使用をやめても何年も強い香料のにおいが残ります。どれだけ洗濯しても掃除しても完全には「香り」は落ちません。一体どんな化学物質を使ってそんなことを可能にしているのでしょう。恐ろしいと思いませんか。香料、合成界面活性剤やマイクロカプセルなどの超微粒子や添加剤、盛んに宣伝され、ドラッグストアに山積みになっている合成洗剤や柔軟剤の成分の問題を一通りまとめた当館記事『02-1_1_01 柔軟剤・合成洗剤の成分とその問題』をぜひご参照下さい。
被害の深刻さが増し、被害者が増えるにつれて香害で困っている、また香害をなくしたいと願う人が増え、SNSには香害啓発の声が日増しに増えています。個人や市民団体の香害をなくすための活動も活発になり、香害の周知も進んできました。しかしまだまだ声を上げる人が少なく被害は過小評価されています。国や自治体は被害件数が少なければなかなか被害の解決に向かうような対策や法整備は行いません。「状況を見ながら検討します」で流されてしまいます。政府や自治体の香害への対応は『政府・自治体の動き』カテゴリーに記事があります。
188に電話して国民生活センターに被害の報告をしたり（匿名・製品名がわからなくても大丈夫）、政府の窓口、消費者庁に設置されている消費者安全調査委員会に報告して被害を可視化しましょう。(03-2_2_01 政府機関に被害報告/調査申立をしよう）地元の議員や自治体に香害をなくす対策を取るよう、要望しましょう。
個人レベルでは他人の使う日用品についてとやかく言うことはハードルが高い、と感じて我慢してしまう人もいるでしょう。しかし黙っていては被害はないことになってしまいます。我慢しているうちに化学物質過敏症を発症してしまったら生活のあらゆる面が不自由になります。人間関係は壊れ、修学、就職、あらゆる場面で制限が加わり、大変な苦労が待っています。特に子供のうちに発症してしまったら人生の選択肢が大幅に狭くなる可能性もあります。
香害の特徴である「使用者本人は加害者であると同時に被害者である」ということを忘れずに、被害者同士として連携の道を探る方向で解決策を探していくことが重要です。実際、柔軟剤の使用者、またその家族である子供たちが化学物質過敏症を発症する例も起こってきています。
ご自身やご家族、大切な人たちの健康を守るため、安全な環境を次世代に残すため、緩く連携して香害をなくしましょう。香害図書館がそのお役にたてることを願っています。
John Molot, Family Medicine, University of Ottawa Faculty of Medicine, Ottawa, ON, Canada「Multiple chemical sensitivity: It’s time to catch up to the science」：https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0149763423001963?via%3Dihub
ハイライト：
・機能画像研究により、MCSにおける複数の脳の変化が示された。
・これらの脳領域はTRPV1およびTRPA1受容体を発現している。
・MCSではTRPV1とTRPA1受容体が感作される。
・同じような脳領域が肉体的および心理的病状の併発状態で変化している
・TRP受容体過敏症はMCSの合併症に関与している可能性がある。
要旨：多重化学物質過敏症（MCS）は、低用量の化学物質曝露に関連する複雑な病態である。MCSは、線維筋痛症、咳嗽過敏症、喘息、片頭痛、ストレス/不安など、多様な特徴や共通の併存疾患によって特徴づけられるが、この症候群は多くの神経生物学的過程や多様な脳領域における機能変化を共有している。
MCSに関連する予測因子は、遺伝的影響、遺伝子と環境の相互作用、酸化ストレス、全身性炎症、細胞機能障害、心理社会的影響である。MCSの発症は、一過性受容体電位（TRP）受容体、特にTRPV1とTRPA1の感作に起因すると考えられる。カプサイシン吸入負荷試験により、TRPV1の感作がMCSに現れることが示され、脳機能イメージング研究により、TRPV1およびTRPA1アゴニストが脳領域特異的な神経細胞変化を促進することが明らかにされた。
残念なことに、MCSはしばしば心理的な障害にのみ起因すると不適切に捉えられてきたため、患者は烙印を押され、排斥され、しばしば障害に対する配慮を拒否されてきた。適切な支援とアドボカシーを行うためには、エビデンスに基づいた教育が不可欠である。レセプターを介した生物学的メカニズムの認識を深め、法律や環境暴露の規制に取り入れるべきである。
結論：MCSは複雑な生物学的疾患であり、その主な原因は複数の環境因子による受容体感作である。MCSが生物学的疾患であるという証拠は確固たるものであり、もはや 「論争 」と呼ぶことはできない。
化学物質感受性受容体の感作が、MCS患者の中枢神経系と呼吸器系、つまり最もよく罹患する2つの系で起こるという十分な証拠がある。この受容体の機能不全が他の罹患頻度の高い疾患系でも認められ、MCS患者が経験する一般的な症状の発生に関与しているという事実は、MCSの病態生理学的メカニズムの病因が化学物質感受性受容体の感作に関与していることをさらに裏付けるものである。
MCSを理解し、治療するために必要な多方面からの視点を発展させ、強化するためには、様々な人からのインプットと、より良い情報に基づいた専門分野のサイロ化とのコミュニケーション編組が必要である。今こそ、医学教育者、毒物学者、環境規制当局が、MCSを明確な生物学的病状として、よりよく理解するときである。重要なことは、これらの概念を、卒前・卒後研修や継続的専門能力開発プログラムを含む医学教育システムに導入することである。同様に、日常生活と治癒に必要な支援に対する患者のニーズに対応するため、公衆衛生の専門家も知識を深めなければならない。
MCSを引き起こし、誘発する化学物質もまた、規制当局によって認識され、規制されなければならない。医学教育の責任者は、MCS患者に必要なエビデンスに基づいた適切な支援の提供を改善し、必要な場合には患者のために適切な擁護ができるよう、今すぐ開業医を励まし、指導する必要がある。
カナダの環境団体のYoutube公式チャンネルに、この論文の執筆者の一人であるモロット医師が化学物質過敏症についての10の誤った社会的通念について説明する2022年のプレゼンテーションの動画があります。”Multiple Chemical Sensitivity: Top 10 Myths”: https://www.youtube.com/watch?v=72lZCbs4fK8
この論文を全文和訳で紹介しているブログがあります。重要部分は太字になっているので、太字の部分だけでも目を通すと化学物質過敏症が精神病ではなく、香料など日用品の成分、環境中の有毒化学物質による公害病であることの一通りの理解ができると思います。
【化学物質過敏症：科学に追いつくべき時が来た】：https://note.com/michiohashimoto/n/n2e9a1bb275c8?magazine_key=mc09b00c9fcaf
前文より引用「この論文が大変重要だと思うのは、化学物質過敏症に生物学的な原因があるということが、多数の研究によって既に立証されているということを明らかにしているからです。それにもかかわらず、医療従事者にはいまだに20年以上前の古い見方が流布されていることを著者は憂慮し、急ぎ改善するべきだと警鐘を鳴らしています。」
この論文の要旨をコンパクトに説明したXの投稿もあります。
投稿より引用「時代遅れな議論に終止符を打つ論評『化学物質過敏症：科学に追いつく時が来た』（2023/8）は化学物質過敏症(MCS)は精神疾患や条件反射でなく、既知の病態生理学的メカニズムで説明できる生物学的疾患で、主な原因は複数の環境要因によるTRPA1・TRPV1受容体の感作と結論付けている。
また、医学に携わる者に、生涯に渡る根拠に基づく学習の義務と責任を求め、古い誤った情報による医療過誤をしないよう提言をしている。医学教育機関も例外でなく、MCSについて根拠に基づいた医療を教える責任を追うべきと記されている。」：https://x.com/Izoume/status/1866372299664011515
こちらは『化学物質過敏症：科学に追いつく時が来た』（2023/8）の執筆者の一人、ジョン・モロット博士が化学物質過敏症をわかりやすく解説している講演『化学物質過敏症に関する10の誤解』の書き起こし（日本語）の投稿です。論文よりもコンパクトに研究の内容を読むことができます。：https://x.com/Izoume/status/1868352585633341941
投稿より引用：「こんにちは。５月の2回目のイベントへようこそ。特に、本日5月12日は『化学物質過敏症 国際デー』です。本日は、2022年2月22日に死亡補助医療(MAiD)によって命を絶った、メンバーでありボランティアであったソフィアを偲びます。その死の原因は、政府が安全な住居を提供することを怠ったからです。本日は、安全な住宅とMCS認知のために、私たちがなぜ啓蒙活動を行い、意識を高め、擁護し、活動するのかを思い出す大切な日です。やるべきことはまだたくさんあります。ぜひ、私たちと一緒にこの道を歩んでいきましょう。本日の講演は『化学物質過敏症に関する10の誤解』と題して、ジョン・モロット博士が発表します。」
医療・介護・教育関係者向け啓発資料
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教育関係者向け
・カナリア・ネットワーク全国[CAN]
生活用品などに含まれる微量合成化学物質による被害者と支援者のネットワーク「カナリア・ネットワーク全国(CAN)」が作成した学校や園向け意見書です。会員登録をされていない方も、ダウンロード可能ですが、香害に関心のある方、被害を受けているかたはぜひ会員登録をして情報を共有し、声を上げましょう。経費は寄付などでまかなわれており、会費は無料です。
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・香害キホンのキ 香害を生み出さない基本を知るサイト『教職員の皆様へ』
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医療・介護・教育関係者向け
医療関係者が香害が起こる以前の香りの常識を取り戻すよう、医療関係者向けの啓発記事を寄稿してくださいました。香害が公害であるエビデンスを示す参考文献のリンクもたくさん入っています。以下のPDFファイルは香害をなくすための啓発目的に限り使用していただけます。医療機関、介護施設、学校などで香害をなくす働きかけのためにご利用ください。注意：無断転載、香害ビジネスなど商用利用、布教など他の目的での使用、改変、切り取りでの拡散を固くお断りします。
PDFファイル『公共（特に飲食・医療）の場における「本来の香りの常識」』：