投稿者: (2025.11.5 更新)
アン・シュタインマン(Anne Steinemann)博士は1993年に米国スタンフォード大でCivil and Environmental EngineeringのPhDを取得したのち、汚染物質による健康被害、日用品のテストと評価、暴露のアセスメントの専門家として国際的に2,000以上のメディアで広く研究を発表、多くの政府、業界、組織に環境汚染、公衆衛生、水質管理などについてアドバイスをしています。現在メルボルン大学メルボルン工学部、ジェイムズクック大学科学・工学学部工学科教授。
Dr. Anne Steinemann
https://www.drsteinemann.com/
シュタインマン博士らが2020年に発表した論文では、セラピー効果があるとされるエッセンシャルオイル14種類から1034種類ものVOCが検出され、90％以上からアセトアルデヒドやメタノール、アセトン、エタノールや空気中でホルムアルデヒドを生成するピネンやリモネンなどテルペン類が、70％からトルエンという神経毒や発がん性物質を含む人体に有毒な化学物質が検出されるというショッキングな結果が出ました。この論文の概要とリファレンスは無料で公開されており、結果の詳細は有料で販売されています。
『セラピー効果があるとされるエッセンシャルオイルからの揮発性化学物質の排出』(2020.9.18)
”Volatile chemical emissions from essential oils with therapeutic claims”
Neda Nematollahi, Justine Lew Weinberg, Jennifer Flattery, Nigel Goodman, Spas D. Kolev & Anne Steinemann
Published: 18 September 2020
https://link.springer.com/article/10.1007/s11869-020-00941-4
概要：
精油は多くの揮発性有機化合物（VOC）を放出しており、その一部は潜在的に有害とみなされている。しかし、健康やウェルビーイングに対する治療効果を謳う精油からの具体的な放出物質についてはほとんど知られていない。本研究では、咳・風邪・インフルエンザへの効果、リラクゼーション、睡眠改善、緊張緩和、頭痛・ストレス軽減、皮膚刺激緩和など治療効果を謳う市販精油14種から放出されるVOCを調査した。対象精油は、ティーツリー油、ラベンダー油、ユーカリ油、ゼラニウム油、ペパーミント油、ベルガモット油、オレンジ油、およびブレンドオイルなど、異なるブランド・種類から選定した。分析にはヘッドスペースガスクロマトグラフィー/質量分析法（GC/MS）を用いた。
分析の結果、14種類の精油から放出される1034種類の揮発性有機化合物（VOC）が確認され、これらは378種類のVOCを構成していた。最も多く検出されたVOC（90％以上の精油に含まれる）は、アセトアルデヒド、α-フェランドレン、α-ピネン、カンフェン、リモネン、メタノール、テルピノレン、3-カレン、アセトン、β-フェランドレン、エタノール、γ-テルピネンであった。放出された1034種のVOCのうち、60種のVOCを構成する251種が潜在的に有害と分類された。最も高頻度で検出された潜在的に有害なVOCは、アセトアルデヒド、リモネン、メタノール、アセトン、エタノール、3-カレンであった。トルエンは70％以上の精油で検出された。各精油は9種以上の潜在的に有害なVOCを放出していた。同定された全VOCのうち1%未満、潜在的に有害な全VOCのうち1%未満のみが、精油のラベル、安全データシート、またはウェブサイトに記載されていた。本研究の結果は、治療効果を謳う精油からのVOC放出に関する新たな知見を提供し、潜在的な曝露とリスクに関する公衆の認識向上に寄与し得る。
『Ten questions concerning fragrance-free policies and indoor environments (「10の室内環境と無香料ポリシーについての問題」) 』 A. シュタインマン (2019.3)
https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0360132319302148
主要なポイント：
・香りつき日用品は健康への悪影響、また社会的な悪影響と関連がある
・香料は建物内の空気環境全体に広がる
・無香料ポリシーは建物の利用者と市民全体に有益である
・無香料ポリシーは調査対象の大多数に支持されている
要約より抜粋：
・室内空気環境は健康や生産性への悪影響と関連があり、国際的な懸念事項である
・一般的な室内空気の汚染源は、芳香剤、消臭剤、洗剤、パーソナルケア用品など、香料入りの日用品である。
・香料入り製品は、呼吸困難、頭痛などの健康問題を起こし、出勤や社会活動への参加を不能にする
・こういった問題に対応するために、世界中の職場、学校、医療機関、公共の建物、その他の室内環境で無香料ポリシー（fragrance-free policies)が採用されている。
・全国的な調査で、無香料ポリシーを支持する人の方が香料のある環境を望む人よりも多かった。
別表Aの無香料ポリシー例より教育機関関連を抜粋し翻訳したものが『01-3a_2 香害対応・海外の事例』からダウンロードできます:
『International prevalence of fragrance sensitivity (香料に対する過敏症状の国際的な有病率)』A. シュタインマン (2019.6)
https://link.springer.com/article/10.1007/s11869-019-00699-4
要約より抜粋：
・消臭芳香剤、洗剤などの香料入り製品への暴露、（大気への）排出は健康問題や社会的なインパクトと関連がある。米国、オーストラリア、英国、スエーデンの4つの国において、香料入り日用品の一般的な人口への影響を調査した。
・米国1137; オーストラリア1098; 英国1100; スエーデン1100人を調査したところ、32.2%の成人が香料入り製品で健康に問題を起こしたことがあると回答した。
・17.4%は消臭・芳香剤、15.7%は香料入り洗剤で清掃された部屋、にいることで健康に問題があった。（呼吸困難 16.7%、粘膜の症状 13.2%、頭痛 12.6%、皮膚症状 9.1%、喘息発作 7.0%)
・全体の9.5%は重症で、機能障害を起こし、9.0%は職場での香料入り製品への暴露で１年以内に欠勤したり職を失ったりしている。このような欠勤・失職による経済的なロスは4カ国で１年につき1,460,00,000,000 USドル(1460億ドル）を超えると試算される。
・これらの国の大多数は職場、医療機関、プロフェッショナルな（サービス）、ホテル、飛行機が無香料であることが好ましいと回答している。
『National Prevalence and Effects of Multiple Chemical Sensitivities (化学物質過敏症MCSの全国的有病率とその影響）』A. シュタインマン (2018.3)
https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC5865484/
要約より引用：「2016年に全米の成人の1,137人を対象に行った調査では、全体の12.8%が化学物質過敏症診断済み、25.9%が化学物質過敏状態の自覚がありました。化学物質過敏状態の86.2%は、香料入り日用品に暴露すると頭痛などの健康問題を、71.0%は喘息、70.3%は消臭剤などの芳香剤を使った場所へ入れない、60.7%は１年以内に職場での香料の使用によって欠勤、または失職を経験しています。
この10年間で、化学物質過敏症の有病率は、診断済みは300%、自覚的な過敏状態では200%増加しています。香料入りの製品への暴露を減らすことは、健康や社会的な悪影響を減らすことにつながります。」
『Fragranced consumer products: effects on autistic adults in the United States, Australia, and United Kingdom (香料入り製品：米国、オーストラリア、英国における自閉症(自閉症スペクトラム障害)の成人に対する影響) 』A. シュタインマン (2018.9)
Free PMC* Full Text: https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC6244938/
要約より抜粋：
・洗剤、芳香・消臭剤、パーソナルケア用品などの香料入り日用品は空気の質や健康に悪影響を与える。この調査は米国、オーストラリア、英国の18歳〜65歳の成人（n = 米国1137; オーストラリア1098; 英国1100）のうち、自閉症、自閉症スペクトラム障害(ASD)と診断されたと回答した成人（全体の4.3%、142人)に香料入り製品が与える影響を調査した。
・香料入り製品によって83.7%が頭痛、34.3％が神経系の問題、44.7%が呼吸器の問題、35.9%が喘息発作を経験。62.9%が芳香・消臭剤、57.5%が乾燥機などから排出される洗濯用品の香料、65.9%が香料入り製品で清掃された部屋にいること、60.5%が香料入り製品を使用した人の近くにいた場合に健康への悪影響を経験している。
NLM** 要約、類似の論文、引用論文など:
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/30546500/
『香料入り製品：排気への曝露とその影響』A. シュタインマン (2016.10.20)
Published online 2016 Oct 20. doi: 10.1007/s11869-016-0442-z
PMCID: PMC5093181 PMID: 27867426
“Fragranced consumer products: exposures and effects from emissions” Anne Steinemann：https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC5093181/
概要から引用：
掃除用具、芳香剤、パーソナルケア製品など、香りのついた消費者向け製品は、室内空気汚染物質や個人への曝露の主な原因となっています。これまでの研究で、香りのある製品は健康への悪影響を引き起こす可能性があり、職場や公共の場にも影響を及ぼすことが示されています。本研究は、米国人集団における香り付き製品に関連する曝露とその影響を多面的に検討した初めての研究です。本研究では、フレグランス製品への曝露の有病率と種類、関連する健康影響、製品の排出に関する認識、フレグランスフリー政策や環境に対する嗜好を調査しました。データは、米国の成人の全国代表集団（n = 1136）を対象としたオンライン調査により収集されました。
全体として、34.7%の人が、香りのある製品に触れたときに、片頭痛や呼吸困難などの健康問題を訴えました。さらに、15.1%の人が、職場での香料製品への曝露が原因で、勤務日数や仕事を失ったことがあると回答しています。また、20.2％の人が、芳香剤や香水などの香りがすると、その店に入ったものの、すぐに出て行ってしまうと答えています。50％以上の人が、職場、医療施設や専門家、ホテル、飛行機が無香料であることを希望しています。
先行研究では、一般的な香料製品は、「エコ」や「オーガニック」と呼ばれるものであっても、有害な大気汚染物質を放出していることが判明しましたが、人口の3分の2以上がこのことを知らず、60％以上が、そのような汚染物質を放出していると知ったら、香料製品を使い続けないだろうと述べています。本調査の結果は、香料が一般の人々の健康に悪影響を及ぼす可能性があることを強く示すものです。また、本研究は、無香料ポリシーなどで香り付き製品への曝露を減らすことが、リスクを減らし、空気の質と健康を改善するための、比較的簡単で費用対効果の高い方法であることを示しています。
はじめに
社会は、芳香剤、洗浄剤、石鹸、手指消毒剤、洗濯用品、パーソナルケア製品など、数百のうちいくつかを挙げるだけでも、香りのついた消費財で溢れています1。香りのついた製品は、テルペン類（例：リモネン）など、室内で見られる汚染物質を支配することが多い揮発性有機化合物 (VOCs) を放出し、ホルムアルデヒドなどの二次汚染物質 (ex. Nazaroff and Weschler 2004) を生成しています。
フレグランス製品は、片頭痛、喘息発作、呼吸困難、神経学的問題、粘膜症状、接触皮膚炎など、さまざまな健康への悪影響と関連している（Kim et al. 2015; Elberling et al. 2005; Millqvist and Löwhagen 1996; Kumar et al. 1995; Kelman 2004; Caress and Steinemann 2004, 2005; Johansen 2003; Rastogi et al. 2007; Sealey et al. 2015）．米国人を対象とした過去2回の全国調査では、19 %が芳香剤や消臭剤にさらされると呼吸困難、頭痛、その他の健康上の問題を報告し、10.9 %が屋外に排出される洗濯用品の香りによる健康上の問題を報告しています (Caress and Steinemann 2009).
人の健康と環境を保護するために作られた多くの法律があるにもかかわらず、米国では、香りのついた消費者製品の全成分の開示を義務付ける法律はない（Steinemann 2009年）。成分開示に関する保護は、製品によって異なる。まず、すべての香料入り消費者製品について、ラベルには、香料の特定の成分ではなく、一般的な用語「フレグランス」、または関連用語（「香水」など）を記載することができます。しかし、製品に含まれる個々の「香料」は、通常、香料成分として記録されている約3000種類の化合物のうち、主に合成化合物（Somogyi et al.1998）である数十から数百種類の化学物質（Bickers et al.2003）の複合混合物です（IFRA 2011）。次に、芳香剤、洗濯用品、清掃用品など、米国消費者製品安全委員会が規制する製品については、製品ラベルや製品安全データシート（MSDS）に成分を完全に記載する必要がありません。また、これらの製品では、ラベルやMSDSのいずれにも「香料」の存在を記載する必要はない。第三に、パーソナルケア製品、化粧品など、米国食品医薬品局によって規制されている製品については、製品ラベルに成分を記載する必要があるが、MSDSには記載する必要はない。フレグランスの特定の成分の代わりに一般的な用語「フレグランス」をラベルに記載することはできますが、フレグランスの用語や成分をMSDSに記載することは必要ではありません。
『スウェーデンにおける香料入り製品への暴露とその影響』Anne Steinemann
”Exposures and effects from fragranced consumer products in Sweden”（30 March 2018）：https://link.springer.com/article/10.1007/s11869-018-0565-5?fromPaywallRec=false
概要
香料入り消費財（洗剤、香水、芳香剤など）は、室内空気汚染物質や人体への悪影響と関連付けられてきた。本研究は、全国代表性のある人口ベース調査を通じて、スウェーデンにおける香料入り消費財への曝露に関連する発生源とリスクを調査する。香料入り製品の使用頻度と種類、関連する健康影響、曝露状況、製品からの排出に関する知識、香料不使用政策および室内環境への嗜好を検証する。データは2017年7月、スウェーデンの年齢・性別・地域を代表するよう設計された成人対象オンライン調査（n＝1100）で収集された。スウェーデン人口全体では、香料製品曝露時に呼吸困難（20.0%）、片頭痛（16.1%）、喘息発作（5.5%）などの健康問題を報告する者が33.1%に上った。このうち24.2%は障害を引き起こす可能性があると見なされる。98.5%が週1回以上香料入り製品を使用する一方、70.9%は「グリーン」や「オーガニック」と称される製品でさえ有害な大気汚染物質を放出する可能性を認識していなかった。重要な点として、過去1年間に職場での香料製品曝露により労働日数を失った、あるいは職を失った人口は6.7%に上った。
また、18.1％は芳香剤や香りのついた製品のため、店に入るとすぐに退出している。人口の大多数は、職場、医療施設・医療従事者、航空機、ホテルにおいて、香りをつけるよりも無香料であることを望んでいる。本研究の結果は、スウェーデンにおいて香料入り消費財への曝露が蔓延していること、こうした曝露が健康被害や社会的な悪影響と関連していること、そして無香料方針などの対策による曝露低減が空気質と公衆衛生に利益をもたらし得ることを示す新たな重要な証拠を提供する。
『香料入り製品：喘息への影響 』(2017.12.11)
“Fragranced consumer products: effects on asthmatics “ Anne Steinemann
abstract at NLM: https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/29391919/
Free PMC* Full Text: https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC5773620/
概要
香料入り消費財（洗剤、芳香剤、個人用ケア製品など）は、様々な大気汚染物質を放出し、健康被害を引き起こす可能性がある。本研究は、米国人口における喘息患者に対する香料入り製品の影響の有病率と種類を調査する。全国代表性サンプル（n＝1137）を用い、米国成人を対象としたオンライン調査でデータを収集した。回答者の26.8%が医学的に喘息または喘息様疾患と診断されていると回答した。結果によると、喘息患者の64.3%が香料製品による1つ以上の健康被害を報告しており、その内訳は呼吸器症状（43.3%）、片頭痛（28.2%）、喘息発作（27.9%）であった。
全体として、喘息患者は非喘息患者よりも芳香製品による健康被害を経験する可能性が高かった（有病オッズ比［POR］5.76；95％信頼区間［CI］4.34–7.64）。特に、41.0% の喘息患者が芳香剤や消臭剤による健康問題を報告し、28.9% が乾燥機の排気口から出る香りのついた洗濯用品による健康問題を報告し、42.3% が香りのついた製品で掃除された部屋にいることによる健康問題を報告し、46.2% が香りのついた製品を身につけている人の近くにいることによる健康問題を報告している。
これらの影響のうち、62.8%は米国障害者法（ADA）の定義に基づく障害とみなされる。にもかかわらず、喘息患者の99.3%が週に少なくとも1回は香料入り製品に曝露させられている。また、36.7%は芳香剤や消臭剤が設置された公衆トイレを利用できず、39.7%は芳香剤や香料製品のため店舗に入店後すぐに退出する。さらに、35.4%の喘息患者は過去1年間に職場での香料製品曝露により労働日数を失ったり職を失ったりしている。
喘息患者の2倍以上が、職場・医療施設・医療従事者・ホテル・航空機において、香料使用環境よりも無香料環境を望んでいる。本研究結果は、香料製品への曝露を減らすことで、喘息患者の大気汚染物質曝露と健康リスクを比較的簡便かつ費用対効果の高い方法で低減できることを示唆している。
PubMed Central® (PMC*) ：NLMの生物医学、生命科学のフリー、フルテキスト文献掲載サイト
NLM**: National Library of Medicine : 国立医学ライブラリ[ NIH, National Institute of Health (米国国立衛生研究所)のライブラリ]
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